新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、国際オリンピック委員会（IOC）が7月に開幕予定の東京大会について延期を含めた検討に入った。会場準備などを考えると延期も一筋縄ではいかず、市場では中止の懸念もくすぶる。民間試算では国内の経済的損失は延期の場合で6千億～7千億円程度にのぼり、中止ならコロナによる影響も含めて国内総生産（GDP）が1.4%、7.8兆円減るとの見方がある。
五輪開催は競技施設や輸送…
この記事は会員限定です。電子版に登録すると続きをお読みいただけます。
REUTERS
男子の錦織圭、女子の大坂なおみ（ともに日清食品）らを筆頭に、テニスの世界ランキングのトップ100位以内には複数の日本選手が入っている。一方で四大大会のテレビ中継を見ていて、日本人審判を見かけないこと
政府は29日の閣議で、2021年に限り「山の日」を８月11日から８日に移す東京五輪・パラリンピック特別措置法改正案を決定した。８日は21年夏に延期された東京五輪の閉会式が予定されている。
政府は当初
新型コロナウイルス感染拡大により、大会の中止・延期が相次ぐなど、スポーツ界は多くの問題に直面している。経験したことのない状況が続く中、アスリートはどのように過ごせばいいのか。1988年ソウル五輪シン
