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認知症の早期発見へ共同研究 産総研や筑波大病院など

産業技術総合研究所は筑波大学付属病院や自動車・部品メーカーなどと連携組織を立ち上げた。認知機能が低下した高齢者の運転リスクを評価する方法や、日常生活から認知機能の低下を早期に発見する方法を共同研究する。

連携組織に参加する企業はスズキ、マツダ、SUBARU(スバル)、パイオニア、パナソニックなど。今後も参加企業を募りながら、共同研究は2022年3月まで実施する。

認知機能の低下が見られない若者や高齢者、軽度の認知障害者、認知症患者を対象に、ドライビングシミュレーターや実験車両を使って運転中のデータを取得する。歩行や声などの生活行動に関するデータや認知機能の検査、脳画像なども含めて総合的に解析。運転リスクの評価方法や日常生活から認知機能の低下を早期に発見する方法を開発する。

研究成果をもとに、認知機能が低下した高齢者の運転支援技術の開発や、早期発見した認知症の治療の促進などが期待されるとしている。

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