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ニューロスペースなど、睡眠サービスの団体を設立

睡眠改善プログラムを手掛けるスタートアップのニューロスペース(東京・墨田)など5社・団体は睡眠関連サービスを推進する業界団体を設立した。IT(情報技術)や寝具、食品など各社の事業を横断してガイドラインの作成や情報発信に取り組む。

団体名は「睡眠サービスコンソーシアム」。ニューロスペースのほか、寝具の昭和西川(東京・中央)、損害保険ジャパン日本興亜、大正製薬、一般社団法人社会的健康戦略研究所(東京・江東)が設立に参加した。

ニューロスペースの小林孝徳社長は「睡眠改善を目指して様々な製品やサービスが生まれているが、これまで睡眠業界としてのガイドラインがなかった」と話している。

様々な業種の企業が睡眠を改善するような寝具や食品、サービスを提供しているが、これまでは各社がそれぞれの基準でその根拠を表示してきた。

商品に科学的根拠があると主張する場合に、表示の仕方や開示方法に一定の基準をつくることによって「消費者がよりよい製品やサービスを見極めやすくする」(小林社長)という。

今後はコンソーシアムに参加する企業や会員を幅広く募り、1年後に60社・団体程度の参加を目指す。コンソーシアムとして睡眠に関する調査研究や性能評価についての研究も行い、消費者に情報を発信する。スタートアップは先進的な技術やビジネスモデルを持つが、消費者への発信強化には大手企業との連携も重要な選択肢となる。

(新田栄作)

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