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ニコン、純利益50%減 4~12月 カメラ不振続く

ニコンが6日発表した2019年4~12月期の連結決算(国際会計基準)は、純利益が前年同期比%50%減の202億円だった。スマートフォンの高機能化でデジタルカメラ市場が縮小する中、一眼レフカメラの販売が落ち込んだ。液晶ディスプレーの需要減でフラットパネルディスプレー(FPD)露光装置の販売も減った。

売上高にあたる売上収益は16%減の4444億円、営業利益は59%減の215億円だった。一眼レフは初級機を中心に販売が減った。ミラーレスカメラを含むレンズ交換式カメラの販売台数は138万台と前年同期比19%減った。注力するミラーレスカメラ関連の開発費用も膨らんだ。

FPD露光装置は顧客メーカーの設備投資が一巡し、中小型パネル向けが減った。半導体の露光装置は販売台数を伸ばしたが、露光装置事業全体では減収減益となった。

20年3月期通期の業績予想は据え置いた。売上収益は前期比13%減の6200億円、純利益は74%減の170億円を見込む。

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