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ラグビー新リーグ スタジアム確保など参入要件発表

2020/1/28 22:30
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日本ラグビー協会は28日、2021年に創設する新リーグへの参入要件の骨子を発表した。各チームにはホームスタジアムの確保や、チーム運営を事業化することなどを義務付ける。1部リーグを目指すチームには1万5千人収容のスタジアムの確保を要望する。各チームが興行を専門的に行う組織に変われば、ラグビーの発展につながる。

ラグビー新リーグについて記者会見する日本ラグビー協会の谷口真由美理事(左)ら=共同

ラグビー新リーグについて記者会見する日本ラグビー協会の谷口真由美理事(左)ら=共同

3月までにチームからの応募を受け付け、8~12チームの1部リーグと2部に振り分ける。岩渕健輔専務理事は「30年以内にワールドカップを再招致する目標がある。そのためには日本代表の競技力を上げないといけないし(リーグ、協会は)サービス業だと考えないといけない」と話した。

各チームは本拠地の地域内にスタジアムを確保するが、経過措置として22年度までは地域外での試合開催もできる。チームの独立法人化は必須でないが、事業責任者の任命、リーグへの収支の提出などで興行を行う体制の整備を義務付ける。チーム名には地域の名前を入れる必要がある。

新リーグはチームの独立法人化やスタジアムの規模を厳格に求めていない。プロと実業団の折衷案にも映る。新リーグ運営法人の準備室長に就いた谷口真由美理事は「どのチームも撤退しないようにしたい」と理由を語る。現在参加を希望する25チームのほぼ半数は首都圏に拠点を置くが、全チームの参加を想定したためスタジアム確保の難易度も上がった。

ただ、競技場の確保や運営の事業化を必須の条件にできたのは前進。過去に国内の他競技が企業の反対で何度も頓挫してきた難路だからだ。今回の要件は改革に消極的な企業を巻き込んで決めた。

大幅な後退の可能性は低いが、それでも今後が肝心という点は変わらない。「参入の門戸は広げるが、審査の条件は厳しくする。いくら強くても1万5千人のスタジアムを確保する意思がないと1部リーグには入れない方向」と谷口理事。チーム運営の事業化も含め、挑戦する気概のあるチームをどう集めるか。「仏作って魂入れず」としないための実行力が今後も必要になる。(谷口誠)

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