ビール市場、15年連続で前年割れ　「第三」初の4割

ビール4社が16日発表した2019年のビール系飲料の販売実績は計3億8458万ケースだった。18年に比べて1.4%減り、15年連続で前年を割り込んだ。ビール系の5割弱を占めるビールの減少が響いた。発泡酒も減少した。

第三のビールは2年連続で増え、構成比で初めて4割を突破した。消費者の節約志向が続き、本格的なビールの味に近づけた商品を相次ぎ投入したことが寄与した。

4社の販売シェアはアサヒビールが36.9%、キリンビールは35.2%、サントリービールは16.5%、サッポロビールは11.3%だった。

キリンとサントリーの2社が18年の販売実績を上回った。けん引役は第三のビールだった。キリンの「本麒麟」、サントリーは「金麦〈ゴールド・ラガー〉」といった、ビールの味に近づけた本格志向の商品が奏功した。アサヒも「極上〈キレ味〉」を投入し販売計画を上回ったが、販売量全体の6割を占めるビール「スーパードライ」ブランドが5%減ったことが響いた。サッポロは唯一ビールが前年を上回ったが、第三のビールの販売減が全体を押し下げた。

ビール系飲料の販売価格を左右する酒税改正が、20年から26年までに3段階のプロセスで実施される。10月には第三のビールが増税になるため、アサヒとサッポロは第三で新ブランドを投入し9月まで見込まれる駆け込み需要を取り込む。10月から減税になるビールの消費を喚起できるかが、販売全体の下支えのポイントとなりそうだ。

20年のビール系飲料市場は1～2%減少しそうだ。缶チューハイなど、すぐ飲めるRTD（低アルコール飲料）の酒税が据え置かれるため、価格に敏感な消費者のうち一定数は第三のビールからRTDに変える動きが出るとみられる。ビール系飲料の代わりにRTDを食中酒として飲む家庭も増えており、この傾向がいっそう強まりそうだ。