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米小売業、実店舗の不振鮮明 年末商戦で予想下回る

【ニューヨーク=中山修志】米国で実店舗型の小売業の苦戦が鮮明になっている。米小売り大手のターゲットが15日発表した2019年の年末商戦の売上高は、18年からの伸びが1%台と予想を大幅に下回った。メーシーズなど百貨店の年末商戦も軒並み前年割れとなり、店舗からネットへの消費の流れが改めて浮き彫りになった。

ターゲットの19年11~12月の既存店とネット通販の売上高の合計は前年同期比1.4%増となり、3~4%増とした計画を下回った。衣料や美容関連が好調だった一方、玩具が横ばい、家電は6%減った。同社は小売り最大手のウォルマートと並んでネット戦略の先行組とされる。年末商戦でもネット経由の販売は19%増加したが、店舗の売上高はマイナスだったもようだ。

ブライアン・コーネル最高経営責任者(CEO)は「季節商品が伸び悩み、予想以上に厳しい結果だった」とコメント。同社の株価は15日に7%急落し、ウォルマートやベストバイなど他の小売株も総崩れとなった。

百貨店大手コールズとメーシーズの11~12月の既存店売上高は前年同期から0.2~0.6%減少した。メーシーズは不採算の29店舗の閉鎖も発表した。家具と家電の販売から撤退したJCペニーは同7.5%減と落ち込んだ。

アマゾン・ドット・コムは年末商戦の実績を開示していないが、グローバルの受注件数は過去最高になったという。マスターカードによると、年末商戦期の米国のネット通販の売上高は19%増加した。

調査会社NPDグループは、ディスカウントストアや百貨店など大手小売業の年末商戦の売上高の合計が18年比で0.2%増にとどまったと推計。「モノより体験などの『無形のギフト』を重視する消費の流れも影響した」と指摘する。

ターゲットやウォルマートはアマゾンへの対抗策として、顧客がネットで商品を注文し、店頭で受け取れる「BOPIS(ボピス)」と呼ぶサービスを広げている。

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