半導体売上高、19年はサムスン首位陥落 インテルが奪還

エレクトロニクス
朝鮮半島
北米
2020/1/14 19:00
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米調査会社ガートナーが14日発表した2019年の半導体メーカー売上高ランキングで、17~18年に首位だった韓国サムスン電子が主力のメモリー市況の悪化で2位に後退した。年後半のサーバー向けCPU(中央演算処理装置)の需要回復などを背景に、同分野で圧倒的なシェアを持つ米インテルが3年ぶりに首位に返り咲いた。日本勢はキオクシア(旧東芝メモリ)が9位に入った。

ガートナーによると、19年の世界の半導体売上高は18年を11.9%下回る4183億ドル(約46兆円)にとどまった。特に市況が悪化したメモリーの売上高は31.5%縮小した。サムスン(19年の半導体売上高は29.1%減の522億ドル)などのメモリー大手が売上高を落とすなか、微減にとどまったインテル(同0.7%減の657億ドル)のシェアが高まった。

首位を明け渡したサムスンはメモリーの世界シェア4割を握り、半導体事業の8割超をメモリーが占める。17~18年はデータセンター需要の拡大などで「スーパーサイクル」と呼ばれた好況期だったが、各社の増産などで市況が悪化。売上高3位の韓国SKハイニックス、4位の米マイクロン・テクノロジーのメモリー大手2社も半導体売上高を大きく落とした。

インテルの返り咲きを後押ししたのは、9割を超える市場シェアを持つデータセンター向けのCPUだ。19年前半は顧客の投資サイクルの端境期にあたり停滞を余儀なくされたが、年後半にかけてAI(人工知能)演算に使う高性能品の需要が大幅に伸びた。データセンター向けの年間売り上げは18年実績を上回ったもようだ。

日本勢ではメモリー大手のキオクシアが9位に入った。18年は6月に東芝から独立したため、6~12月だけの集計となって10位圏内を外れていた。

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