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オンワード、希望退職350人募集 百貨店販路苦戦で

2020年2月期の連結損益は240億円の赤字に転落する見通し(東京・銀座のオンワード店舗)

衣料品大手のオンワードホールディングス(HD)は6日、2020年1月末までに販売職を除く40歳以上の社員を対象に約350人の希望退職を募ると発表した。子会社のオンワード樫山の社員が中心で、HD全体(約5260人)の社員数の7%程度に当たる。主要販路である百貨店での販売が苦戦する中、組織を効率化し、収益性の改善につなげる。

オンワードが希望退職を募集するのは初めて。発生する費用を20年2月期の決算で特別損失として計上する予定だ。20年2月期の中間決算では通期の連結損益が240億円の赤字に転落する見通しを発表していた。最終赤字への転落は09年2月期以来、11年ぶりとなる。

オンワードは婦人服ブランド「23区」や「組曲」などを全国の百貨店を中心に展開し、売上高の約6割を百貨店の販路が占める。ただ、消費者の百貨店離れのあおりを受け、苦戦が続いている。10月には国内外の店舗の約2割となる600店を閉鎖すると明らかにした。主要ブランドは残すが、低採算ブランドの廃止も検討する。

衣料品もネット通販で購入する動きが広がっており、20~30代の若い世代の獲得が課題となっている。今後は自社のネット通販サイトに注力するほか、オーダーメード事業を拡大するなど構造改革を進める。

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