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5クラブが営業収入12億円超 Bリーグ、千葉トップ

バスケットボール男子のBリーグは25日、1部(B1)と2部(B2)全36クラブの昨季(2018~19年シーズン)の経営情報を公開した。営業収入は計221億円で17~18年シーズン比13.2%増。2シーズン前の30.2%増よりは鈍化したものの、チケット収入増に直結するアリーナ建設が進んでおり、今後も順調に伸びそうだ。

B1の5クラブは営業収入が12億円を超えた。全クラブとBリーグ本体や日本バスケットボール協会の事業を合わせた収益は308億円となった。大河正明チェアマンは「20~21年シーズンで事業収益300億円という目標を2年前倒しで達成できた。日本代表のワールドカップ(W杯)出場や東京五輪出場権獲得もあり、バスケットの価値が上がっている。スポンサー収入の増加などにより、成長の速度感は増しそうだ」と話した。

赤字クラブはB1で6、B2で7。運営会社の交代後に先行投資している川崎を含め、B1は2季前の3から倍増。B2は同8から1減となった。債務超過はB1の福岡、B2の福島や奈良など5クラブだった。

千葉は圧倒的な集客力とスポンサー収入を背景に営業収入がBリーグで2季続けてトップとなった

B1の営業収入は17億6000万円だった千葉が2季連続で首位。突出して多い入場者に伴うチケット収入やスポンサー収入が順調に伸びた。三河が16億2000万円で続き、A東京、宇都宮、大阪を含む5クラブが12億円超。B1平均は9億2000万円で昨季より1億円以上増えた。

各クラブの今季(19~20年シーズン)の営業収入は平均10億7000万円となる見込みで、3年前の開幕時と比べて3倍以上の規模に拡大する見通し。

クラブ別の入場料収入は宇都宮(4億3000万円)、千葉(4億1000万円)、琉球(3億5000万円)が上位を占めた。宇都宮の入場者は12万人余りでトップの千葉より約3万5000人少ないものの、ファンサービスの向上により、単価の高い席でも集客に成功した。

Bリーグは今夏に「26年に営業収入12億円、平均入場者4000人」というB1ライセンスの新基準を公表しており、千葉と宇都宮は昨季時点でこの基準を満たした。20年秋に琉球が最大1万人収容の新アリーナに本拠地を移すなど、各地で収容人数の多いアリーナの新設計画が進んでおり、今後の伸びしろは大きそうだ。

B1の人件費はリーグ2連覇のA東京が7億5000万円でトップ。千葉、宇都宮、琉球までの上位4クラブは、昨季のプレーオフ4強と同じ顔ぶれだった。B1の日本人選手の平均年俸は昨季が1310万円、今季は1610万円となる見通しで、開幕時の820万円から伸び続けている。

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