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日清食品HD社長「カップ麺、持続可能性を追求」

日清食品ホールディングス(HD)の安藤宏基社長は28日、第21回日経フォーラム「世界経営者会議」で講演し、「気候変動や食糧資源の問題に対応した新たなカップヌードルを追求する」と述べた。

まず二酸化炭素(CO2)の排出削減など環境問題への対応について「廃プラスチックの焼却によるエネルギー利用がより重要になる」としたうえで、企業として廃プラ活用による電力を「コストが高くても積極的に購入していく」と語った。

焼却によるCO2排出量を抑えるため、植物由来のプラスチックを積極的に導入すべきだと主張した。主力商品の「カップヌードル」で使う容器の原料を「植物性由来のプラスチックに切り替えていく」とした。

現在の容器は7割が紙製だが、石油由来のプラスチックも約3割使用する。12月には石油由来の分を植物由来に置き換えるという。

廃プラ問題ではペットボトルの再生利用などに関心が高まる一方で、カップ麺や弁当のごみは汚れが多く、ほとんどリサイクルできない。同社の「CO2排出量やコストを総合的に考えると、植物由来の廃プラを焼却してエネルギー利用するのが最も環境負荷の低減につながる」と説明した。

畜産による食肉の生産もCO2排出量が多いと指摘した。カップヌードルは「今後全ての素材を植物由来に置き換えていく」と話した。すでに「謎肉」と呼ばれる大豆をもとにした代替肉を1971年の発売当初から使うが、今後はエビなど肉以外の動物性食材についても植物性のものに切り替えていく。

カップヌードルは今後、環境負荷軽減のために動物由来の原料を使わない「ビーガン対応の食品になっていく」との見通しを示し、「そうした食品についても変わらぬおいしさをテクノロジーで追求していく」と話した。

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日本経済新聞社はスイスのビジネススクール「IMD」、米ハーバード・ビジネス・スクールと共同で11月9、10日に東京都内で第23回日経フォーラム「世界経営者会議」を開いた。テーマは「世界経済再興と新常態の経営」。新型コロナウイルス禍を踏まえ、オンラインとリアルを組み合わせたハイブリッド開催だった。

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