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再生エネ発電、24年までに5割増 IEA「太陽光けん引」

【ロンドン=篠崎健太】国際エネルギー機関(IEA)は21日、世界の再生可能エネルギーの2024年の発電容量が、18年比で5割増えるとの予測を発表した。けん引役として太陽光に着目し、分散型電源の普及などで増加分の6割を占めるとの見方を示した。電源全体に占める再生エネの比率は30%と5ポイント高まる見込みだが、IEAは気候変動対策へ普及の加速が必要だと訴えている。

中心的な予測では、再生エネの発電容量は年率7%のペースで伸び、24年に3721ギガ(ギガは10億)ワットまで拡大する。18年からの増加量は1220ギガワットと、現在の米国の総発電能力にあたる規模で膨らむとみている。

種類別で最も伸びるのが太陽光だ。18年の496ギガワットから、24年には1195ギガワットと2.4倍になる。20年には風力を抜き、再生エネの中で水力に次ぐ2位に浮上する。

太陽光の成長を引っ張るとみているのが分散型と呼ばれる、比較的小規模な発電システムの普及だ。コストは24年にかけて15~35%さらに下がると予測し、これが住居や事業施設への普及を後押しするとみている。屋根に付ける家庭用の設備は世界で1億台程度に達する見通しだ。

温暖化ガス削減を求める投資家の圧力が強まるなか、世界の石油大手も再生エネ事業への取り組みを強めている。英蘭ロイヤル・ダッチ・シェルは二酸化炭素(CO2)の純排出量を50年までに半減させることを目指し、太陽光や風力など新分野に年最大20億ドル(約2160億円)を投じる方針を掲げている。大手企業の「脱石油」戦略も再生エネを後押しする。

18年にはエネルギー消費に伴う世界のCO2排出量が過去最高を更新した。再生エネは急成長が続くものの、IEAは温暖化対策には不十分なペースだと分析している。ファティ・ビロル事務局長は「既に世界で2番目に大きい電源だが、気候変動対策の目標達成へ展開を加速させる必要がある」と指摘した。

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