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日立、ディズニーと提携 IoTでテーマパーク運営を支援

日立は米ディズニーとの提携を発表した(左から2人目が日立の東原敏昭社長)

【ラスベガス=花田幸典】日立製作所の米子会社は9日、米ウォルト・ディズニーと次世代テーマパークの実現に向けて提携すると発表した。あらゆるモノがネットにつながるIoTを使い、アトラクションの保守を効率化するとともに、アトラクションの配置などを改善する。日立はディズニーとの提携を足がかりに、世界最大のIT(情報技術)市場である米国で事業拡大をめざす。

日立の東原敏昭社長は同日、日本経済新聞の取材に「メンテナンスを含めて協力できる部分がいっぱいある。ディズニーの課題を聞き、コラボレーションを深めていきたい」と語った。

日立の米子会社である日立ヴァンタラが、米フロリダ州のウォルト・ディズニー・ワールドやカリフォルニア州のディズニーランド・リゾートに対し、日立のIoT基盤「ルマーダ」の解析技術を提供する。

アトラクションにセンサーを取り付け、データを人工知能(AI)などで解析して故障を予知し、保守を効率化する。すでに複数のアトラクションに技術を提供しているという。

シミュレーション技術を使ったり、データを社内で共有する仕組みを導入したりして、テーマパーク全体の運営も改善する。例えば人の動きや混雑状況をシミュレーションして、アトラクションをどの場所に設置すると良いかを判断する用途などが考えられる。

ディズニーはアトラクションが故障などで止まる時間を短くすることで、来園者の満足度向上につなげる。一方、日立はルマーダの約9割は国内向けで海外市場の開拓が課題になっている。米国で実績をつくり、海外展開に弾みをつける考えだ。

日立が9日に開いた説明会に参加したディズニーの設備部門幹部のトレバー・ラーセン氏は「従来はブレーキや車輪などの音から故障を予測してきた」と紹介。日立と協業することで、センサーを通じて把握したデータも組み合わせ、より精緻に保守計画を立てられるようにするという。

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