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フォーエバー21、日本撤退 ファストファッション淘汰

米ファストファッション大手フォーエバー21の日本法人は25日、日本国内の全14店舗を10月末で閉店すると発表した。オンラインストアも閉鎖する予定で日本事業からの撤退となる。「売り上げ不振で数年間、赤字を計上しているため」(同社)と説明している。

フォーエバー21は2009年4月に東京・原宿に日本1号店を出店。大都市圏を中心に店舗網を拡大し、ピーク時には国内で22店舗を展開していた。流行を取り入れた低価格な衣料品を短期間で製品化し、08年に日本に進出したスウェーデンのヘネス・アンド・マウリッツ(H&M)とともに日本国内のファストファッションブームを起こした。

ただ、最近は若い世代を中心に洋服をネット通販で購入することが定着してきたほか、個人間で中古品を取引するフリマアプリの普及など、競争環境は厳しさを増していた。

日本での事業展開ではファーストリテイリングも大きな壁となった。傘下のユニクロは低価格で高品質な定番商品で老若男女から幅広い支持を集める。さらに低価格で流行を取り入れたGU(ジーユー)が出店を増やしていることもフォーエバー21には逆風となった。米GAP傘下のオールドネイビーも17年に日本から撤退するなどファストファッションの淘汰が進む。

米フォーエバー21を巡っては8月、現地メディアが米連邦破産法11条(日本の民事再生法に相当)の適用申請を検討中と報じていた。本国でもネット通販の台頭で集客力が低下し、経営状態が悪化している。

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