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プログラミング教育に異業種も参入 必修化で関西でも

異業種がプログラミング教育事業に熱視線を送っている。近畿日本鉄道は電車を題材にした教材を開発、シャープはロボットを簡単なプログラミングで動かせるアプリの販売を始めた。2020年度の小学校での必修化で関連市場は拡大する見通し。ビジネスチャンスを取り込む動きが関西でも広がってきた。

近鉄はプログラミング教育を手掛けるスタートアップの夢見る(堺市)と連携し、電車を題材にした教材を開発した。子供に人気の電車を活用することで、親しみやすさを高める狙いだ。将来は夢見るが近鉄沿線での教室開設も検討する。

シャープは、個人向けにモバイル型ロボット「RoBoHoN(ロボホン)」を遊び感覚で操作できるアプリを販売している。例えばロボホンに「ありがとう」と声を掛けると、「どういたしまして」と返事するようにするなど、ロボホンが認識した言葉と、それに対応する言動をプログラミングする。兵庫県姫路市や岡山県総合教育センターにも導入し、小学校への貸し出しに活用している。

子供用職業体験施設のキッザニア甲子園(兵庫県西宮市)は30日までの期間限定で、2種類のプログラミング体験を実施中だ。大人と一緒にできるプログラミング体験とドローン飛行のプログラミング体験ができる。大人との体験は今後も続けていきたい考えだ。

船井総合研究所とGMOメディアの共同調査によると、子供向けプログラミング教育の市場規模は19年に114億円と、18年比で26%増える見通し。20年度の必修化で拡大ペースは加速し、30年には1千億円を超える可能性があると試算する。

(高崎雄太郎)

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