2019年9月19日(木)

割安株の買い戻し鮮明 悲観論後退、成長株からシフト

2019/9/11 20:30
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東京株式市場で割安株を買い戻す動きが鮮明となっている。米中貿易摩擦などを背景に、外部環境に業績が左右されにくい安定成長株などを好む動きが続いてきたが、足元では流れが逆転。米中対立を巡る過度な警戒感が和らぐとともに、PER(株価収益率)など投資尺度でみて割安感のある金融株や素材関連の上昇が目立っている。

11日は三菱UFJフィナンシャル・グループが約5カ月ぶりの高値を付け、野村ホールディングスは年初来高値を更新した。神戸製鋼所や総合商社など素材・資源株も軒並み上昇した。幅広い業種で、収益力や保有資産からみて相対的に割安な水準にある銘柄に資金が向かった格好だ。8月までPBR(株価純資産倍率)1倍割れの場面もあったトヨタ自動車は年初来高値を更新した。

対照的にPBRやPERが高めの銘柄群は株価がさえない。第一三共は前週末対比で5%安、オリエンタルランドは同3%安だった。これまで世界景気の先行きとは関係なく安定成長できる事業モデルを強みにマネーの逃避先となっていたが、米中閣僚級協議の再開など好材料が出たことで投資家心理が好転。マネーが割安株へシフトした。

PBRの低い銘柄で構成する、東証株価指数(TOPIX)の「バリュー指数」は8月下旬の年初来安値から9%上昇。米国市場で割安株の買い戻しが鮮明になり、東京市場にその流れが波及した側面もあった。

成長株を買い持ちし、割安株を売り持ちしていたヘッジファンドの持ち高解消という需給要因が割安株上昇を主導しているようだ。「日本株そのものの割安さに着目した長期投資家の資金も流入している」(マッコーリーキャピタル証券の増沢丈彦氏)との指摘もあり、物色の流れが変わる可能性もある。

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