大日本住友社長「新薬候補、成長性は十分」

大日本住友製薬は6日、製薬スタートアップ企業の英ロイバント・サイエンシズとの戦略提携の基本合意を結んだと発表した。野村博社長は東京都内で記者会見し、新たに取得する新薬候補の成長性を強調した。主な一問一答は以下の通り。

――提携の背景は。

「（主力の抗精神病薬で特許切れが迫る）ラツーダの後継品の一つとして開発を進めている抗がん剤『ナパブカシン』は、膵臓（すいぞう）がん向けの臨床試験（治験）が中止になった。他のがんの治験が成功しても想定売上高は当初の半分程度となり、成長エンジンとしては弱かった」

「だが提携で得る予定の医薬品候補は、成長性の観点で十分なタネとなる。子宮筋腫や過活動膀胱（ぼうこう）の治療薬は米国のアナリストからそれぞれ『ピーク時に10億ドルの売上高が見込める』との評価だ。これまで注力していた精神・神経領域とは異なるが、得られた収益を注力領域に回す好循環を目指す」

――同時に取得する人工知能（AI）を使って新薬開発する情報基盤はどう活用しますか。

「伝統的な医薬品の研究開発手法ががらりと変わる。従来のように担当者個人の経験に基づいた開発ではなく、医薬品や病気、論文など様々なデータを基にした開発ができる」

「ロイバントには米国でもトップクラスのデータサイエンティストや数学者が在籍している。彼らを獲得できることも大きい。各子会社にはそれぞれこうした人材がおり、成功した取り組みをすぐに横展開し、問題があればすぐ是正する。治験のスピードを速められるだろう」