2019年9月16日(月)

大日本住友社長「新薬候補、成長性は十分」

ヘルスケア
関西
2019/9/6 19:38
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大日本住友製薬は6日、製薬スタートアップ企業の英ロイバント・サイエンシズとの戦略提携の基本合意を結んだと発表した。野村博社長は東京都内で記者会見し、新たに取得する新薬候補の成長性を強調した。主な一問一答は以下の通り。

英ロイバント・サイエンシズと提携することを発表する大日本住友製薬の野村社長(左)(6日、東京都中央区)

――提携の背景は。

「(主力の抗精神病薬で特許切れが迫る)ラツーダの後継品の一つとして開発を進めている抗がん剤『ナパブカシン』は、膵臓(すいぞう)がん向けの臨床試験(治験)が中止になった。他のがんの治験が成功しても想定売上高は当初の半分程度となり、成長エンジンとしては弱かった」

「だが提携で得る予定の医薬品候補は、成長性の観点で十分なタネとなる。子宮筋腫や過活動膀胱(ぼうこう)の治療薬は米国のアナリストからそれぞれ『ピーク時に10億ドルの売上高が見込める』との評価だ。これまで注力していた精神・神経領域とは異なるが、得られた収益を注力領域に回す好循環を目指す」

――同時に取得する人工知能(AI)を使って新薬開発する情報基盤はどう活用しますか。

「伝統的な医薬品の研究開発手法ががらりと変わる。従来のように担当者個人の経験に基づいた開発ではなく、医薬品や病気、論文など様々なデータを基にした開発ができる」

「ロイバントには米国でもトップクラスのデータサイエンティストや数学者が在籍している。彼らを獲得できることも大きい。各子会社にはそれぞれこうした人材がおり、成功した取り組みをすぐに横展開し、問題があればすぐ是正する。治験のスピードを速められるだろう」

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