ホンダ、存続へ脱・自前主義 次世代車対応で提携20件
ビッグBiz解剖(中)

2019/9/4 6:30
情報元
日本経済新聞 電子版
保存
共有
その他

センスタイムのテストコースで自動運転の実験をするホンダ車。ボディー側面にセンサーが見える(茨城県)

センスタイムのテストコースで自動運転の実験をするホンダ車。ボディー側面にセンサーが見える(茨城県)

単独主義を美徳として外部との連携に距離を置いてきたホンダが「脱・鎖国」に進み始めた。15年に就任した八郷隆弘社長の体制下で発表した提携案件は20を超える。自動運転や電動化といった大きなうねりに、単独で対応するのは難しいからだ。ただ、合従連衡に動く世界の中堅企業とは一線を画す。経営面ではあくまで独立を維持したい考えだ。

【前回記事】ホンダ、覚悟の四輪「大手術」 異例の能力1割削減

「あとはホンダがどうするかだな」。トヨタ自動車スズキの資本提携発表を受け、ある業界関係者は語った。国内の自動車大手はトヨタ、日産自動車、ホンダの3陣営への集約が鮮明になったが、陣営と言ってもホンダには資本面のパートナーはいないからだ。

「二人三脚は遅い方に合わせるから遅い。能力あるやつが1人で走るのが一番速いんだ」。ホンダ創業者、本田宗一郎氏は…

[有料会員限定] この記事は会員限定です。電子版に登録すると続きをお読みいただけます。

関連企業・業界 日経会社情報DIGITAL

電子版トップ



[PR]