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ブリヂストン、一転1%減益 19年12月期通期 自動車向け低迷

企業決算
2019/8/9 22:00
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ブリヂストンは9日、2019年12月期通期の連結純利益が前期比1%減の2900億円になりそうだと発表した。従来予想(3%増の3000億円)を100億円下回り、一転減益となる。最終減益は3期ぶり。主力市場の北米など海外での自動車販売減速でタイヤ需要が低迷。新興国通貨安も重荷となる。鉱山機械向けタイヤは好調だが逆風が強まっている。

純利益予想は事前の市場予想平均(QUICKコンセンサス)を約50億円下回った。売上高は1%減の3兆6200億円と、700億円下方修正した。こちらも従来予想(1%増)から一転して減収となる。

最大の誤算は米国をはじめとする新車向けタイヤ販売の冷え込みが想定よりもきつい点だ。同日記者会見した江藤彰洋最高執行責任者兼社長は「市場の大きな北米の需要減のほか、アジアが弱くカバーできなかった」と述べた。

世界最大の中国の新車販売は6月まで12カ月連続で前年を下回るなど、総じて厳しい。ブリヂストンが持ち直すとみていたインドの低迷にも歯止めがかからない。全体的な販売量減少による工場の稼働率低下が利益を押し下げる。

オーストラリアなどで堅調な鉄鉱石関連の鉱山機械向けのタイヤ販売は伸びるが、補いきれない。非タイヤ事業は米国で展開する屋根材で原材料の高騰が続いており、価格転嫁が追いついていない。国内では自動車向けの防振ゴムやシート材料などが苦戦している。

新興国の通貨安も重荷だ。アルゼンチンペソやブラジルレアルが対ドルで下落、さらには対ドルでの円高もあって円換算した際の収益が目減りする。

国内では運転手不足を背景に物流費が高止まり。輸送ルートの変更など効率化では吸収できないとして、8月1日から国内市販用タイヤを3%値上げした。営業利益は7%減の3750億円と、従来計画から350億円下振れする。

同日発表した2019年1~6月期の連結決算は売上高が前年同期比2%減の1兆7446億円、純利益が12%減の1187億円だった。

苦境は国内タイヤ大手に共通する。同日までに19年1~6月期決算を発表した横浜ゴム住友ゴム工業TOYOTIREを含めた4社そろって営業減益となった。「物流費の高騰が利益を押し下げている」(横浜ゴムの松尾剛太取締役)という。

株価も軟調だ。18年末からの騰落率をみると、ブリヂストン(4%安)、浜ゴム(4%安)など4社とも日経平均(3%高)を下回る。モルガン・スタンレーMUFG証券の垣内真司氏は「新車販売の先行き不透明感が拭えないのが嫌気されている」と指摘。株価は当分、自動車販売動向に左右される神経質な展開が続きそうだ。

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