日本が縮んだ? データで追う「1964年と今」

井上 亮
2019/7/31 16:30
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2020年、オリンピックの聖火が56年ぶりに東京にともる。日本中が沸いた1964年から半世紀余り。日本や日本人はどう変わったのか。データで追った。

■延びる路線、縮む列島

1964年の東京五輪開幕直前に開業した東海道新幹線。当時、東京~新大阪間は約4時間かかったが、1992年の「のぞみ」の登場でこの区間は約2時間30分で結ばれた。山陽新幹線や東北新幹線、北陸新幹線などの開業により、日本列島の移動時間はどんどん縮まり、東京への一極集中が加速した。

社会インフラが専門の東京大学の清水英範教授と東北大学の井上亮准教授が考案した「時間地図」は、国土交通省のデータなどをもとに、鉄道の移動時間で日本地図を描いたものだ。変遷を動画で見ると、日本列島が半世紀で一気に「縮んだ」様子がよくわかる。

■訪日客89倍、世界の国から千客万来

1964年の東京五輪と1970年の大阪万博は、世界の国々が日本に注目する絶好の機会となった。日本の高度経済成長とともに都市のインフラ整備も進み、日本を訪れる外国人が徐々に増えていった。

増加ペースが大きく変わったのは、為替市場の円安が進んだ2012年以降のこと。経済成長が続くアジア圏の人々を中心に訪日客が急速に増え、2013年に1000万人を突破。2015年には約2400万人、2018年に約3100万人が日本を訪れた。訪日客のビザ緩和などを進める日本政府は「2020年に訪日客4000万人」を目標とする。

■「モーレツ社員」は減ったのか

1950年代後半から70年代始めまで続いた日本の高度経済成長期。朝早くから夜遅くまで会社で働く日本人は「モーレツ社員」や「企業戦士」と呼ばれた。ただ、行き過ぎた長時間労働による過労死などが社会問題化。1987年の労働基準法の改正で法定労働時間が週48時間から週40時間へと減り、週休2日制を導入する企業が相次いだ。

2017年の一人あたりの年間労働時間は1721時間。前回の東京五輪を開いた1964年と比べ2割以上減った計算だ。ただ、就業時間が比較的短いパートやアルバイト社員らの採用が増えており、これが一人あたりの労働時間減少につながっている面もある。

■進む超高齢化 主役は「後期シニア」

人口に占める65歳以上の割合を指す高齢化率。この割合が7%を超えると「高齢化社会」、14%を超えると「高齢社会」、21%を超えると「超高齢社会」と呼ばれる。日本は2007年に高齢化率が21.5%となり、超高齢社会に突入。2018年の高齢化率は28.1%と過去最高を記録した。

1964年に男性67.67歳、女性72.87歳だった平均寿命も延び続け、2018年には男性は81.25歳、女性は87.32歳となった。65歳以上の高齢者のうち、75歳以上の人(後期高齢者)が占める割合は2018年に5割を超えた。

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