新潟大、アルツハイマー病の関与物質特定 創薬応用へ

2019/7/25 19:53
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新潟大学の研究グループは、アルツハイマー病の発症に関与が深いとみられる物質を突き止めた。マウスを使った実験で、たんぱく質の一種である「USP10」が、同病の発症原因とされる脳内のたんぱく質「タウ」の異常な蓄積に関係していることが分かった。特定した物質を標的にすれば、治療が難しい同病向けの新たな創薬に役立つ可能性があるとみている。

タウが加齢や炎症などで長期間のストレスを受けると異常蓄積が起き、脳の神経細胞の機能低下や死滅をもたらして、アルツハイマー病が発症することが分かっている。一方で、従来はタウの異常蓄積が起きる詳しいメカニズムが未解明だった。

新潟大の高橋雅彦准教授と大学院生のピャトニツカヤ・スヴェトラーナさん、藤井雅寛教授らがマウスの脳の神経細胞を使った実験に取り組んだ。USP10の働きをわざと抑えた神経細胞を作り、ストレスを与えて通常の神経細胞と状態の変化を比較した。

実験の結果、USP10の働きが低下した神経細胞でタウの異常蓄積が抑えられた。アルツハイマー病患者の脳で、タウの異常なかたまりと同じ場所にUSP10があることも確かめた。

研究成果は英科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」(電子版)に掲載された。今後は治療薬の開発に向け、企業との共同研究などを通じて応用を目指す。

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