余暇市場4年ぶりプラス 18年は0.1%増に 生産性本部調べ

2019/7/18 17:35
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日本生産性本部(東京・千代田)が18日まとめた「レジャー白書 2019」によると、18年の余暇市場は71兆9140億円と前年に比べて0.1%増加した。前年を上回るのは4年ぶり。訪日外国人の増加や働き方改革の進展で生じた余暇を背景に、国内旅行や外食などの消費が伸びた。

余暇市場の内訳は「スポーツ」「趣味・創作」「娯楽」「観光・行楽」の4分野。最も伸びた市場は観光・行楽で、前年比4%増の11兆2780億円だった。ホテルの利用を中心に、鉄道や貸し切りバスなどの移動に伴う消費のほか、遊園地やテーマパークも好調だった。

分析に携わった桜美林大学の山口有次教授は「訪日外国人による『コト消費』は非常にニーズがある。この分野の消費はより深く、より広がる可能性がある」と話す。

訪日外国人による消費は都心部だけでなく、地方の消費も押し上げている。日本人の消費活動を喚起するような、プラスの影響を与えている可能性もあるという。

4分野の内訳をみると、映画やゲームセンター、ジョギングなどに時間を使う消費者が増加。消費者1人あたりの参加回数が増えたことで、市場規模が拡大した。

ドライブといった消費行動のジャンル別では、上位20項目のうち、19項目で参加人口が前年の調査を上回った。余暇に使う支出に対する心理的な景況感は過去10年で初めてプラスに転じたという。

調査は1~2月にインターネット上で実施した。15~79歳の男女3226人から回答を得た。

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