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山下JOC新会長、求められる「東京後」のビジョン

2019/6/27 22:11
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「竹田降ろし」の声が大きくなった直後から一貫して最有力候補として名前が挙がっていた。4カ月の時間は、山下氏が船出の体勢を整えるのに十分だったようだ。1時間の記者会見では、いつもの丁寧かつ毅然とした「山下節」で自らの考えを包み隠さず話した。

【JOC新会長に山下泰裕氏 ロス五輪柔道金メダリスト】

内向きな組織運営が露呈した問題点も立て直しに必要な手立ても、新会長の頭の中では整理されているように見える。竹田会長にはつらく当たることの多かった森喜朗東京大会組織委員会会長とも信頼関係は厚い。五輪本番まで1年余りでの緊急登板だが、心配はいらないだろう。

むしろ、山下氏に期待される最大の使命は「東京後」ではないか。

竹田会長の19年はJOCにとって幸福な時間だった。金メダル16個を獲得した2004年アテネ大会に始まり、メダル数は一気に増えた。ナショナルトレーニングセンターの開所やスポーツ庁発足など国の支援も後押しした。加えて16年、20年の2度の東京五輪招致で求心力は増した。

メダル量産と五輪招致を両輪に、勢いに任せて拡大成長路線を突っ走ってこられたのが竹田時代だったとしたら、低成長期の難しいかじ取りを迫られるのが山下新体制だろう。東京五輪が終われば国からの強化費は減り、協賛企業の熱気も一段落する。札幌市は30年冬季五輪招致に意欲を持っているが、生みの苦しみを味わっている東京大会の記憶も鮮明な今、国民の支持を広げる招致活動は決して簡単ではない。

スポーツの利用価値を知った国は影響力を強め、JOCの存在感は相対的に低下している。80年モスクワ五輪のボイコットに端を発して分離独立した、日本スポーツ協会(当時日本体育協会)との再合流がささやかれるのもそのためだ。

新会長にその危機感はあるようだ。会見では「まず2020年が最優先」と断った上、「もっとJOCが成長し、社会にとって不可欠な存在としてその意義を高めていかなければいけない。それが20年以降の課題だ」と語った。東京五輪の成功に劣らない大事な任務である。(山口大介)

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