ICT活用に遅れ　日本の小中教員、OECD調査で判明

経済協力開発機構（OECD）は19日、2018年に48カ国・地域の小中学校段階の教員を対象に行った「国際教員指導環境調査」（TALIS）の結果を公表した。児童・生徒に情報通信技術（ICT）を活用する活動を頻繁にさせている中学教員の割合は17.9%で、下から2番目の低さ。社会のデジタル化への教育現場の対応が立ち遅れている実態が浮かんだ。

調査は08年、13年に続き3回目。国公私立の学校から小中各200校を抽出して調べた。小学校は今回が初実施で15カ国・地域が参加した。

課題や学級活動で、ICTを「いつも」または「しばしば」活用させているとした日本の中学教員の割合は17.9%。前回より8.0ポイント上昇したが、OECD平均（51.3%）を大きく下回った。最下位は台湾で14.7%。

日本の小学校教員は24.4%で、フランス、台湾などに続いて下から4番目だった。小学校は参加国・地域が少ないため平均を出していない。

コンピューター、タブレット端末などのデジタル技術による学習支援が「非常に良く」もしくは「かなり」できているとした教員は中学35.0%、小学校38.5%。OECD平均は中学で66.7%だった。

こうした中、ICTに関する研修ニーズは高まっている。ICT技能の開発の必要性について「高い」か「ある程度（感じている）」と答えた割合は中学で39.0%と、前回調査より13.1ポイント上昇した。

創造力や批判的思考力を鍛える指導も日本は見劣りする。中学で「明らかな解法が存在しない課題を提示する」指導を頻繁にしている割合は平均37.5%に対し日本は16.1%。「批判的に考える必要がある課題を与える」指導では平均61.0%に対し、日本は12.6%と差が開いた。

人工知能（AI）など先端技術が発達・普及する将来社会を見据え、小学校では20年度からプログラミング教育が必修化される。文部科学省は「現場で長年蓄積されてきた指導実践とICTの融合が十分にできていない」（情報教育・外国語教育課）と分析。「ICTの活用方法などを示していきたい」（同）としている。