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半導体関連、再び下げ圧力
記憶媒体・製造装置の需要鈍化

2019/6/13 20:30
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半導体関連の株価に再び下げ圧力がかかっている。記憶媒体の市況悪化が続いており、半導体製造装置の需要も鈍い。米国による華為技術(ファーウェイ)への制裁も、半導体関連の成長期待を弱めている。

13日は半導体製造装置大手の東京エレクトロンが前日比4%安、アドバンテストは5%安となり、2銘柄だけで日経平均株価を34円押し下げた計算だ。両銘柄とも6月初旬に直近安値を付けた後に戻りを試していたが、再び売りに押された。

売り圧力は半導体材料にも波及した。シリコンウエハー大手のSUMCOは3%安の1211円で引け、年初からの下値支持線である1200円の水準に近づいた。

前日の米株式市場では半導体関連株が軒並み下落した。一例が5%安となった米半導体製造装置ラムリサーチ。調査会社エバコアISIが「メモリー市況の回復は2020年後半まで後ずれする」(アナリストのミューズ氏)と指摘し目標株価を引き下げた。フィラデルフィア半導体株指数(SOX)も2%安となり、約3週間ぶりの下落率を記録した。

半導体関連の指標には悪化が目立つ。データの一時保存に使うタイプのメモリー、DRAMの価格は右肩下がりが続く。米国半導体工業会がまとめた半導体の世界売上高も減少傾向。製造装置メーカーの業界団体は19年の投資額見通しを下方修正し、前年比19%減るとはじく。SMBC日興証券の丸山義正チーフマーケットエコノミストは「半導体サイクルは明らかな下降局面」と指摘する。

スマートフォン市場の需要拡大一服に加えて、影を落とすのがファーウェイ問題だ。制裁でソフトウエアなどの調達に支障が生じたことから、同社は今夏発売予定だった新型ノートパソコンの発売を中止した。

半導体需要への直接的な影響は限られそうだが米中間のハイテク分野の覇権争いが続くなか、半導体銘柄への買いはどうしても弱まる。アセットマネジメントOneの岩本誠一郎ファンドマネジャーは「少なくとも半導体関連各社の4~6月期業績にどの程度影響が及ぶかを見極めるまで手掛けにくい」と話す。

もっとも、中長期では次世代通信規格「5G」や人工知能(AI)の普及など半導体需要を高めるテーマは多い。米インテルが投資を加速させているほか、大容量のデータを保存できるNAND型フラッシュメモリーは在庫調整が進むなど局所的には明るい材料も出てきた。

楽天証券経済研究所の今中能夫チーフアナリストは半導体関連銘柄の株価について「目先数カ月は神経質な展開が続きそう」としたうえで「需要回復がみえてくる秋以降は株価が再び上値を試す」とみる。

半導体関連の銘柄群は1~3月の相場上昇を主導した。半導体株に対する投資家の注目度が再び高まれば、相場全体へのインパクトも大きそうだ。

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