「蔦屋書店」を運営するトップカルチャーは29日、2019年10月期の連結最終損益が3億2800万円の黒字（前期は13億円の赤字）になりそうだと発表した。文具や書籍などの販売が好調で、従来予想の6.8倍になる見通しだ。セルフレジの導入による店舗運営の効率化に加え、一部の書籍の仕入れ体制を見直したことも利益の増加に寄与する。
売上高は横ばいの322億円、営業損益は5億9000万円の黒字（前期は11億円の赤字）を見込む。CDレンタル事業が伸び悩む一方、書籍や雑貨・文具などの売り上げが大きく伸びる見通しだ。
同社は18年10月期の最終損益が2期連続の赤字だった。店舗ごとの収益力を高めるため、19年10月期から販売促進策の見直しやセルフレジの導入などを進めている。建築費が高騰している20年までは新規出店は行わない方針で、県内外の既存店78店で売り場改革に取り組んでいく。
