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「集団左遷」の今は昔(十字路)

2019/5/31 11:30
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「集団左遷」というテレビドラマが話題を呼んでいる。熱血銀行員が閉鎖予定の支店を存続させるべく奮闘する物語だ。現実の世界でも銀行の店舗閉鎖は加速している。今月、三菱UFJは2017年度末の35%に当たる180店舗を閉鎖すると明らかにした。みずほも26%のカットと大ナタを振るう。

200年あまり前の両替商のようにお金の重さを量る必要もない。スマートフォン(スマホ)のアプリを操作すれば動物のキャラクターが画面で踊りいやしてくれる。店頭でじっと待つ意味がなくなるのは自然な流れにも思える。

ところが最近、米国ではバンク・オブ・アメリカなどの大手行が数百単位の店舗新設を計画している。狙いは説明力の強化だ。金融商品の便益は後の市況次第である。そんな微妙な商品の販売には、やはり対面が良いという判断だ。実は米国では、若年層でも7割近くが過去半年に銀行店舗を訪れており、逆に4割近くがインターネット操作を途中で放棄しているという。

邦銀は、利用者が自宅からオンラインで資産運用を相談する構想も打ち出している。しかし最近の若年層は電話すら嫌がる。彼らがネット相談を期待するのだろうか。

テレビの「集団左遷」は、1994年に不動産業界を舞台に映画化された同名の作品のリバイバルだ。映画では、主人公がどぶ板営業と人情で踏ん張る姿が感動を呼んだが、その後の不動産大不況を考えると、頑張りすぎず流れに任せるべきだったのでは、などと皮肉な気持ちになる。

今回も構造不況と冷やかされる銀行が舞台だ。ドラマとは異なり、実際の銀行は早めに方向転換を図っている点は救いだが、その先にあるものは不明だ。トップラインが縮む中で単に経費削減に終わらない、顧客に対し訴求力のある戦略を期待したい。

(マネックス証券執行役員 大槻奈那)

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