2019年6月17日(月)

温暖化で猛暑日1・8倍に 気象研などが予測

科学&新技術
2019/5/22 14:00
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気象庁気象研究所などの研究チームは産業革命以降の世界の気温上昇が2度に抑えられたとしても、日本で最高気温が35度以上となる猛暑日が発生する頻度が現在の1.8倍に増えるとの予測結果をまとめた。温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」では気温上昇を2度より十分低く抑える目標を掲げるが、達成できないと過去に経験したことがないような猛暑の発生に見舞われるとしている。

研究チームは、温暖化の影響を評価する気候予測データベースを使い、世界の平均気温と国内で1年間に猛暑日を記録したアメダス観測地点数との関係を導き出し、将来の見通しを評価した。

平均気温の上昇が2度だと、猛暑日になる地点が1年間で延べ4千地点以上と現在の1.8倍に、1.5度でも延べ3千地点以上と1.4倍となった。

温暖化が進む実際の地球と、産業革命前を想定した温暖化していない地球を再現し、昨夏のような猛暑が発生する確率も算出した。温暖化している場合の約20%に対し、温暖化がない場合はほぼゼロとなった。

昨夏のように下層の太平洋高気圧とアジア大陸から張り出した上層のチベット高気圧が「2段重ね」になると、猛暑の発生確率は2倍になるという。

今田由紀子・気象研主任研究官は「このような情報を発信することで異常気象や温暖化に対する国民の理解が深まると期待している」と話した。

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