2019年6月19日(水)

早大や東大、東京23区の浸水被害を予測 6月試行へ

科学&新技術
2019/5/20 17:19
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早稲田大学や東京大学などの研究チームは20日、東京を豪雨が襲ったときに23区内の浸水被害を20分前に予測するシステムを開発したと発表した。国の降雨データなどと組み合わせ、雨水が流れ込む各地の水深を地図で示す。危険性をただちに伝え、建物への浸水を防いだり避難を促したりする狙いだ。

豪雨発生を仮定したときの東京駅周辺の浸水状況を地図に示した(早稲田大学提供)

6月末をメドに試験運用を始め、雨の降りやすい夏に開く2020年の東京五輪での本格運用を見込む。訪日客の安全確保やスムーズな大会運営に役立つとみている。

地球温暖化で豪雨の頻度が増える傾向にあるとされる。05年には東京都23区の西部を中心に記録的な豪雨となった。東京都杉並区では1時間の雨量が100ミリメートルを超えた。杉並区を中心に約6千棟の浸水被害が発生した。

研究チームは、23区内の道路や下水道、河川、建物、貯水施設などの情報をコンピューターに集約。国土交通省の降雨データや気象庁の降雨予報をもとに、雨水がどこにどれくらい流れていくかを正確に計算する手法を考案した。インフラの情報があれば、他の都市にも応用できるという。

浸水の予測地図はスマートフォンやタブレットで確認できるようにする。土のうで浸水を防ぐ手立てがとれるほか、避難や地下道を通行止めにする判断などに使える。

これまでも各自治体は浸水の危険性を示した地図「ハザードマップ」を公開しているが、危険性をリアルタイムで把握する体制にはなっていないという。

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