2019年6月25日(火)

マツダ、世界販売目標を下方修正 24年度に180万台

自動車・機械
2019/5/9 16:47
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マツダは9日、2025年3月期までの中期経営方針を発表した。連結売上高を19年3月期と比べて約26%増の約4兆5千億円に引き上げる。世界販売台数では、これまで中長期の構想として打ち出してきた約200万台から20万台少ない約180万台を目標とした。台数の増加だけを優先せず、高価格帯の商品群を追加投入することで、持続的な成長を目指す考えを示した。

マツダは19年から新たな商品群の投入を始めた

「台数達成プレッシャーを緩和して、(ブランド価値を下げる)販売奨励金を抑制したい。生産では200万台の能力を持つことは可能だが、西日本豪雨を振り返って、余裕を持っておくべきだと反省した」。世界販売の目標を実質、下方修正した理由について、東京都内で記者会見した丸本明社長は説明した。

マツダの弱みについて、大企業と比べた場合の調達力などのスケールメリットを挙げ、「独自性を持った商品・技術」(丸本社長)を武器に勝ち抜く考えを示した。強みを磨く独創性がある商品や技術、顧客体験への投資を増やす方針を強調した。丸本社長は「次の100年に向けてマツダを持続、発展させていきたい」と述べた。

マツダは19年から投入を始めた新たな商品群について、小型車中心の「スモール」と中大型車の「ラージ」の2つに分けて開発を進める。中期経営方針では、新規投入する技術群のおおまかな概要も明らかにした。

「スモール」は簡易ハイブリッドである「マイルドハイブリッド」や独自開発の電気自動車(EV)などを想定する。「ラージ」は力強く、操縦性の高い「直列6気筒」や「エンジンの縦置き設計」のほか、「48Vマイルドハイブリッド」などをそろえる計画を示した。

「企業として存続し続けるには大切にしなくてはいけないのはマツダの独自性だ」。丸本社長は記者会見でこのメッセージを繰り返した。一方で次世代技術領域の「CASE(コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化)」対応では、「これまで以上に積極的に連携を推進する必要がある」と説明した。(湯沢維久)

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