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「職場でストレス感じる」8割に 民間調査、過去3年で最高値に

チューリッヒ生命が発表した2019年「ビジネスパーソンが抱えるストレスに関する調査」によると、勤め先でストレスを感じている人の割合が約8割となり、過去3年間で最高値となった。このうち「非常にストレスを感じている」との割合も約3割にのぼった。原因については1位は仕事の内容で、2位が給与や福利厚生などの待遇面だった。

調査は全国の20~59歳のビジネスパーソン1000人を対象に、4日から5日にかけてインターネット上で実施した。調査は17年に開始し、今回が3回目。

勤め先でストレスを感じているかどうかに関して「非常にストレスを感じている」「ややストレスを感じている」と答えた人は全体で76.1%で、18年調査の73.4%から2.7ポイント増えた。

ストレスの原因(複数回答)については「仕事の内容」(34.6%)、「給与や福利厚生などの待遇面」(31.8%)、「同僚との人間関係」(27.3%)が挙がった。

過去2回の調査で1位だった「上司との人間関係」は26.9%で4位になった。5位は「仕事の量が多い」(24.7%)で、3年続けて順位を下げた。チューリッヒ生命はパワハラ規制や働き方改革でストレスの原因が変わっているとみる。

勤務先が働き方改革に取り組んでいるかに関しては「取り組んでいる」が35.7%、「取り組んでいない」は64.3%だった。働き方改革の内容(複数回答)に関しては1位が「残業削減」(56.6%)、2位が「労働時間の削減」(40.9%)と、働く時間の短縮が目立った。

勤務先が働き方改革に取り組む人を対象にストレスの変化について聞くと「とてもストレスが減った」「ストレスが減った」との回答が全ての年代の男女で過半数だった。最も多かったのは20代女性で73.3%に上った。

一方で「ストレスが増えた」「とてもストレスが増えた」と答えた人も全体の40.6%を占めた。30代男性では25%が「とてもストレスが増えた」と答えた。

ストレスの要因を複数回答で尋ねると「勤務・業務管理が厳しくなったこと」(33.3%)、「収入が減ったこと」(26.3%)、「スケジュールが調整しづらいこと」(23.8%)と、働く時間の変化に伴う影響が続いた。

1位の「勤務・業務管理が厳しくなったこと」と答えた人は50代男性の40%に上った。チューリッヒ生命は「部下の労働時間削減のために仕事の進め方を変えたり自宅で仕事をしたりする管理者が多いのかもしれない」と分析した。

ストレスが減った人が過半数の一方で、労働時間の削減が進む中、業務管理が厳しくなったり残業代が減ったりして新たなストレスも生まれている。一律に労働時間を削るだけでない、職場に合った取り組みが重要になりそうだ。

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