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車8社の世界販売横ばい、18年度 日産は5%減

国内の乗用車8社が25日発表した2018年度の世界販売台数によると、日産自動車は前年度比4.6%減の552万台と6年ぶりに前年実績を割り込んだ。国内は順調だったが米国などの苦戦が響いた。8社合計の販売台数は横ばいの2840万台弱となり、スズキなど軽自動車勢が健闘した一方、日産の不振が目立った。

日産は国内が59万台と2%増えた一方、海外は5%減の492万台と振るわなかった。特に米国は144万台と9%減った。販売奨励金を減らし、無理な値引き販売を抑えた影響はあったが、18年秋に6年ぶりに刷新した主力セダン「アルティマ」などがさえなかった。

中国でも販売が2%増の157万台と伸び悩んだ。17年度は13%増と好調だったが、18年7月に同国が輸入車関税を引き下げた影響で欧州や韓国車との競争が激化した。 地域戦略の失敗も響き、欧州は64万台と15%減った。これまでディーゼル車の販売に注力しており、独などが進める排ガス規制の強化への対応が遅れた。東南アジアや中南米など新興国主体の「その他」地域も0.3%減。新興国ブランド「ダットサン」の低迷や得意とするセダンの不振が続いた。

トヨタ自動車の世界販売は1%増の954万台で、逆風下の中国で販売を伸ばした。17年末に刷新した「カムリ」や昨夏に発売した多目的スポーツ車(SUV)「C-HR」と「イゾア」が好調だった。輸入車関税の引き下げで日本からの高級車「レクサス」の輸出も伸びた。米国はセダン不振で3%減と苦戦したが、中国を除くアジア地域が5%増えた。東南アジアで小型トラックの販売が好調だった。

ホンダは0.6%減の526万台。7年ぶりの前年割れだが、堅調なアジアや国内が下支えした。米国は2%減とふるわなかったが、中国を含むアジア販売は1%弱伸びた。中国では主力のSUVの不具合はあったが、18年秋以降に「インスパイア」など主力車種を刷新して挽回した。東南アジアでは現地で開発する車を増やす戦略があたり、18年にインドネシアで投入した現地仕様車「ブリオ」などが好調だった。

同日、8社が発表した18年度の世界生産は前の期比で横ばいの2850万台だった。トヨタ自動車は横ばいの893万台、日産は6%減の536万台だった。

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