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オンライン診療、過半が自由診療で MICIN調べ

オンライン診療サービスを提供するMICIN(マイシン、東京・千代田)は11日、都内で事業説明会を開いた。昨年4月の診療報酬改定でオンライン診療に公的保険が適用されてから1年が経過。これを受けて同社が実施したオンライン診療の利用実態に関する調査結果を明らかにした。

説明会に臨むMICIN(マイシン)の原聖吾CEO

保険対象となる疾患が現状では限られていることなどから、オンライン診療を保険診療ではなく自由診療として実施するケースが増加。直近では自由診療の比率が5割を超えた。

調査は今年3月、マイシンのオンライン診療サービス「クロン」を導入している医療機関を対象に行った。同サービスの導入施設は診療所(クリニック)を中心に約1100施設。

調査によれば、昨年4月の改定以前はオンライン診療のうち保険診療として実施される割合が9割を超えていた。ところが改定後の2018年夏、自由診療として実施される件数が保険診療として実施される件数を逆転。今年3月時点では自由診療として実施される比率が54%に達している。

昨年の改定では、糖尿病や高血圧など継続的な医学管理が求められる疾患に保険の対象が限定された。「アトピー性皮膚炎や花粉症など、オンライン診療と親和性が高い疾患で報酬を算定できなくなった。これを背景に自由診療の比率が高まっている」(マイシンの原聖吾代表)

導入医療機関におけるオンライン診療の利用回数で見ると、3カ月間の平均が約11回だった。オンライン診療を導入している医療機関は都市部が6割を占め、中でも開業から時期の浅い医療機関の比率が高いという。患者側の傾向については、20~50代の利用が全体の85%を占め、男女別では男性が70%を占めた。「都市部に住み仕事で忙しいビジネスパーソンによる利用が多い」(原代表)

20年4月に予定される次期報酬改定では「対象疾患を広げたり疾患の縛りをなくしたりするなどの対応が望まれる」(原代表)とした。

オンライン診療では、初診を対面診療で行っていなかったり、ビデオ通話機能を使っていなかったりするなど、運用ルールが守られていない懸念が一部にある。これを受けマイシンは、ルールを守って運用されるようにするための機能を同社のシステムに組み込んだという。

(大下淳一)

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