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関西製薬、マラリアワクチンに挑む 大日本住友など

大日本住友製薬と愛媛大学は9日、アフリカやアジアなどで猛威を振るうマラリアのワクチン開発につながる抗原(攻撃の標的)を発見したと発表した。研究を継続し、2020年代にワクチンの実用化を目指す。塩野義製薬も長崎大学とワクチンの開発を進める。これまでマラリアワクチンは実用化されていない。産学連携を背景に関西を軸にしたワクチン開発の動きが広がっている。

大日本住友は15年から愛媛大と共同研究してきた。このたび抗原となる熱帯熱マラリア原虫のたんぱく質を発見した。今後このたんぱく質を人工的に合成し、抗原に対して抗体を作る免疫増強剤と組み合わせて製剤化する。海外の研究機関とも連携してワクチンを開発する。

塩野義製薬は長崎大学の熱帯医学研究所(長崎市)に研究部門を新設しワクチン開発などの研究を手掛ける。手代木功社長は「大きな収益が見込めないと製薬大手は取り組みにくい。当社のような規模だから取り組める」と話す。

関西では大阪大学などが18年からマラリアワクチン候補の臨床試験(治験)を開始し、20年代後半の実用化を目指している。田辺三菱製薬も治療薬の研究開発に取り組んでいる。

マラリアは蚊が媒介して毎年2億人強が感染し、子供を中心に40万人以上が死亡している。ワクチンは実用化しても採算性に乏しく世界の製薬大手は開発に消極的だった。足元では日本政府や製薬業界は共同で基金を設立し、国内発のマラリアワクチン開発を後押ししている。

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