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がん患者も子供持つ夢を 卵子保存など、支援広がる

血液のがんの患者らを支援するNPO法人「全国骨髄バンク推進連絡協議会」(東京・千代田)は4日、若年がん患者が治療前に卵子や精子を凍結保存することを費用面で支援するため、インターネット上での寄付募集を始めた。保険がきかない凍結保存は若いがん患者には負担が大きく、自治体の間でも助成の動きが広がっている。

クラウドファンディングの開始について記者会見するがん患者の支援団体関係者(4日、東京都内)

同協議会は4日、東京都内で記者会見。ネット上で資金を募るクラウドファンディングで6月までに総額1千万円の寄付を目指すと説明した。15~39歳の患者を対象に卵子、精子などを凍結保存する「妊孕性(にんようせい)温存」に必要な費用を支援する。

会見には25歳の時に白血病を発症した男性(42)も出席し、「子供をつくれることが希望になった」と話した。骨髄移植のための抗がん剤投与を前に精子を凍結保存。治療後、体外受精で3人の子を授かったという。

がん治療では卵巣などの切除や抗がん剤により卵子や精子をつくる機能を失うことがある。日本癌治療学会は2017年、医療機関向けに生殖機能がなくなるリスクや妊孕性温存の方法を告知するためのガイドラインを作った。

しかし、自由診療の妊孕性温存は費用面でのハードルが高い。同協議会によると、卵子凍結の場合、初期費用に15万~45万円、保存に年間5万円程度の費用がかかる。

自治体も支援に乗り出している。静岡県は4月、妊孕性温存をする女性に最高40万円、男性に同2万円を助成する事業を開始。同県によると滋賀、京都、埼玉、広島、岐阜の各府県も助成をしており、三重県も6月にも始める。

乳がん患者の支援団体「ピンクリング」の調査によると、若年患者が心配することについて66%が「妊娠・出産」と回答。最多の「生存率」(67%)と同水準。代表の御船美絵さん(40)は「出産と治療、両方を選び取れるような支援が必要だ」としている。

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