二輪4社、電動車普及へ協議体 バッテリー共通化

2019/4/4 17:18
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ホンダヤマハ発動機、スズキ、川崎重工業の二輪4社は4日、電動バイクの交換式バッテリーの共通化に向けた協議体を立ち上げると発表した。電動バイクに使う交換式バッテリーを共通化し、充電設備の規格統一なども目指す。二輪車も電動化が世界的な潮流となるなかで、国内勢が連携することで対応を急ぐ。

4日付で「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」を設立した。国内の二輪4社が電動バイクで協業するのは初めて。ホンダとヤマハ発は2017年9月から、さいたま市でヤマハ発の電動スクーター「eビーノ」を用いた実証実験を続けている。18年12月からはホンダの電動スクーター「PCXエレクトリック」を使って2社間の協業を進めてきた。

ホンダが18年11月に発売した「PCX」は着脱式の小型バッテリーを搭載している。19年3月には同じバッテリーを使用し互換性を持たせた電動バイクを発表するなどバッテリーの共通化を進める。

ホンダの二輪事業企画部の三原大樹部長は「二輪でも電動化が社会として求められている。台湾のスタートアップや中国で電動バイクが大きな市場を形成しており、業界として危機感を持っている。全世界の2台に1台が4社のバイクなので、手を打っていく」と設立の経緯を話した。

世界では排出ガス規制の強化で二輪も電動化への対応が急務となる。「発売した電動バイクは価格が高く、充電時間も長いため顧客に受け入れられなかった。個社ではなかなか立ちゆかない」(スズキの二輪企画部の福留武志部長)とし、普及にはハードルが高い。

各社で競争するよりも、バッテリーの共通化や充電設備の普及を巡っては協力していく。台湾のゴゴロなど海外メーカーが電動バイクや充電設備で台頭するなかで、日本勢がタッグを組み対抗する。(為広剛)

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