2019年6月25日(火)

カウントダウン東京2020

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日本のスポーツの未来へ 老兵は五輪前に去ろう
編集委員 北川和徳

2019/3/20 2:00
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日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長(71)の2019年6月での退任が決まった。JOCが竹田氏の続投を前提に「選任時に70歳未満」と定められた役員の定年規定の改定を検討したことで竹田降ろしの動きが一気に広がり、3カ月も前の退任表明となった。

五輪招致疑惑でフランス当局の捜査対象になっている竹田氏の続投はもともと無理筋だった。ただ、なぜあえて定年延長を画策したのか不思議で仕方がない。

19日午後、JOC理事会に出席した竹田会長(中央)

19日午後、JOC理事会に出席した竹田会長(中央)

竹田氏は国際オリンピック委員会(IOC)委員。五輪憲章ではIOC委員は出身国の五輪委員会(NOC)の執行機関で「投票権を有する」と定めている。憲章は各NOCの順守が前提で、JOCの定年規定など超越している。しかもIOCは17年9月、IOCでも定年となる竹田氏の任期を20年東京五輪まで延長することを決めていた。

つまり竹田氏は、IOCから資格停止等の処分を受けない限り、自動的にJOC理事会のメンバーに残れた。理事の互選で決まる会長の続投もルール上は可能で、わざわざ定年を延長する必要などなかったのだ。

今回の動きの背景には、竹田氏とともに地元五輪をJOC役員として迎えたい、70歳を超える一部幹部の願望があったのではと疑っている。

13年9月に東京大会が決まってから、複数の競技団体の改革派から同じような内容の愚痴を聞いた。「交代すべき役員が20年まで居座るようになり、世代交代がますます進まなくなった」。競技団体の役員にとって、地元開催の五輪をその地位で迎えるということは、それほど名誉で魅力的なことらしい。

スポーツ庁が策定を進めているスポーツ競技団体の「ガバナンス(組織統治)コード」では、役員の長期在任を制限することなどが検討されている。ただ、これは本来はスポーツ界が自ら正すべきことだ。

20年大会後、スポーツ予算は確実に減っていく。競技団体はそのときに備えて持続可能な組織の構築を急がねばならない。花道を飾りたいなどと言っている状況ではない。日本のスポーツの未来に責任を取る覚悟のある人材が組織を引っ張るべきである。

(20年東京五輪まであと492日)

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