動画広告のバベル、3億4000万円調達

2019/3/11 13:57
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インターネット動画広告広告制作スタートアップのバベル(東京・港)は11日、サイバーエージェントなどから3億4000万円の資金調達を実施したと発表した。ブランド構築や購買、情報拡散用など目的別に動画広告を作り替えるという。単に安価な広告と思われがちの動画広告のイメージ脱却を狙う。

バベルの杉山大幹社長(右)と北村功太COO

事業開発期の「シリーズA」での調達となる。サイバーは「藤田ファンド」と呼ばれる藤田晋社長率いるファンドから調達した。DEEPCORE(同・文京)や三菱UFJキャピタル(同・中央)、ジェネシア・ベンチャーズ(同・港)などから資金を集めた。

「メディアの特性に応じた動画広告を、企画から制作、配信まで一気通貫で提供する」。バベルの杉山大幹社長は語る。

動画広告といっても、ユーチューブに流す場合はブランディング色を強めた方が見られる。一方、楽天に広告出稿する場合は価格表示とった購買に直結する広告内容の方が効果的だ。

どのメディアに流すかで広告内容を作り替えることが訴求力が高まるとして、バベルは自前のスタジオを使いながら広告サービスを提供する。

市場調査用動画の制作価格は5万~10万円。動画1本の一般的な価格の10倍ほど高いが、効果測定まで手掛けるという。日本だけでなく中国向けにも制作・配信する。

バベルは2017年8月に創業し、同年末から動画サービスを開始。これまで約3千本の動画制作・配信の実績がある。

ネット動画広告はテレビCMをそのまま流していたのが第1期とすると、現在はネット用に安価で手短な動画を作って大量に流す動きが台頭している。バベルが目指すのはメディアの特性を分析して、それぞれ最適な動画を作って流す第3期の動きといえる。

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