2019年5月23日(木)

5G端末、23年にはスマホ出荷の26%に 米IDC調べ

エレクトロニクス
2019/3/7 16:10
保存
共有
印刷
その他

米調査会社のIDCは6日、世界で出荷されるスマートフォン(スマホ)のうち、26%は2023年までに次世代無線通信規格「5G」対応端末になるとの予測を発表した。19年時点では全体の1%に満たないが、5年程度でインフラ整備が進み、普及が加速するとみる。19年の世界出荷台数については前年比0.8%減と3年連続で減少する見通しを示した。

IDCによると、23年のスマホの世界出荷台数は15億4100万台となりそうだ。19年中に出荷が始まる見通しの5G対応端末は23年までに4億台規模まで増え、市場全体に占める割合は26%に達するとみられる。一方で19年の市場の95%を占める4G端末の出荷台数は23年までに2億台程度減少し、全体に占める割合も72%にまで下がりそうだ。

5Gを巡っては、現在主流の4Gの時に比べ普及のスピードが速くなるとの見方がある。2月末にスペインで開かれた世界最大の携帯関連見本市「MWC19バルセロナ」では関連サービスや基地局製品、対応スマホが相次ぎ発表された。インフラ整備の進捗に応じて、韓国サムスン電子や中国・華為技術(ファーウェイ)などが対応機種が順次発売する見通しになっっている。

中長期的には5G端末やMWC19で大手端末メーカーが相次ぎ発表した折り畳み式のスマホなど、新機軸の商品がけん引するとみられる。ただ足元の状況は厳しい。19年の出荷台数見通しは13億9400万台と、18年実績を下回りそう。買い替え周期の長期化や巨大市場である中国市場の減速、米中貿易摩擦など地政学的リスクの高まりなどの影響を受ける。

市場の停滞を受け、半導体や電子部品のメーカーの経営にも影響が出始めた。IDCは今年後半から市場は回復に向かうとみている。各社にとって市場の先行きを見極める目が従来以上に求められる局面に入っている。(岩戸寿)

保存
共有
印刷
その他

関連企業・業界 日経会社情報DIGITAL

電子版トップ



[PR]

日本経済新聞社の関連サイト

日経IDの関連サイト

日本経済新聞 関連情報