2019年8月18日(日)

日本ガイシなど4社、燃料電池で新会社 森村グループ連携

2019/3/4 19:47
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日本ガイシやTOTOを含む4社は4日、水素などの燃料を空気中の酸素と反応させて発電する固体酸化物形燃料電池(SOFC)の研究開発に携わる共同出資会社を設立すると発表した。各社が個別で進めてきた関連技術を持ち寄り、実用化に弾みをつける。「森村グループ」の4社が共同事業を手掛けるのは今回が初になる。

合弁会社設立について記者会見する(右から)日本特殊陶業の尾堂真一会長兼社長、日本ガイシの大島卓社長、TOTOの喜多村円社長、ノリタケカンパニーリミテドの加藤博社長(4日午後、東京都千代田区)

日本ガイシとTOTO、日本特殊陶業ノリタケカンパニーリミテドが共同出資する新会社は12月1日の設立を予定する。日特の小牧工場(愛知県小牧市)内に事業所を置き、SOFCの研究開発から製造、販売までを手掛ける。代表者や出資比率などの詳細は今後詰める。従業員は50~100人規模になる見込み。

4社はそれぞれセラミックス技術に強く、独自にSOFCの開発を進めてきた。SOFCは水素を活用して発電し、二酸化炭素(CO2)を排出しないなど環境負荷が低い。一方、量産化が難しく、TOTOは約2年前に専用の事業部をなくした。

同日、都内で開いた共同記者会見でTOTOの喜多村円社長は「長年技術開発をしてきたが、単独での量産化は難しい」とし、ガイシの大島卓社長は「ノウハウを持ち寄ることでSOFCの技術レベルが一段と上がる」と強調した。ノリタケの加藤博社長は「1社では投資負担などに限界があるが、協力し合えば開発領域が広がる」と述べた。

4社は森村組(現森村商事)を源流とする。森村グループとしての活動は広報部門などの情報連絡会などにとどまり、事業でのつながりはなかった。株式の持ち合いといった資本的な関係もほとんどない。ただ先行きへの危機感が4社の背中を押した格好だ。

エンジン車用の部品を主軸にするガイシと日特は電気自動車(EV)の普及で将来的な需要の先細りが懸念される。TOTOは景気が減速する中国で販売が苦戦する。規模に劣るノリタケは単独での新規事業開発に限界がある。

日特の尾堂真一会長兼社長は「他社との協業が当たり前になった時代に森村グループで集まるのは自然の流れだ」と言及。「力を結集してSOFCの量産化につなげたい」と述べた。

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