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半導体装置6社が減益 スマホ販売減で カギ握るロジック向け 世界主要9社

2019/2/15 20:30
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世界の半導体製造装置メーカーの業績が悪化している。直近四半期では主要9社のうち6社の純利益が直前3カ月に比べ減った。スマートフォン(スマホ)の販売減速などで、メモリー半導体の設備投資が縮小している。eスポーツの普及などでロジック半導体の需要が伸びてきており、株式市場はメモリーの減速をどの程度補えるかを注視している。

「顧客の半導体企業でさらなる投資の延期がここ2カ月で出ている」。15日、米アプライドマテリアルズ(AMAT)のゲイリー・ディッカーソン最高経営責任者(CEO)は決算発表後の電話会議で話した。AMATの2018年11月~19年1月期は半導体メーカー向け販売が伸び悩み、装置部門の売上高が8~10月に比べ2%減。純利益は12%減った。

日米蘭9社でみると、18年10~12月期(一部は18年11月~19年1月期)は5社が減収、6社が最終減益となった。日本勢も東京エレクトロンが4割の減益。SCREENホールディングスは19年3月期に最高益更新を見込んでいたが、一転減益に修正した。

減速の主因は16年以降の市場急拡大をけん引してきたデータ保存に使うメモリー半導体だ。米アップルをはじめとしたスマホ需要の減速に加え、データセンター向けの需要が伸び悩んでいる。

最大手の韓国サムスン電子は18年に予定していた設備増強を延期。SKハイニックスは19年の設備投資を4割減らす見通しだ。「製造装置は半導体メーカーの設備投資動向に左右されるのは避けられない」(アドバンテストの吉田芳明社長)ため、メモリー減速が装置需要に直結している。

世界半導体市場統計(WSTS)によると、メモリー市場は16年の767億ドルから18年は1651億ドルと2倍以上に拡大したが、19年は3年ぶりに減少に転じる見通し。

減少するメモリーに代わり、市場を支えそうなのが演算処理に使うロジック半導体だ。eスポーツに使う高価格帯のパソコンの需要が回復、ロジック半導体の伸びにつながっている。

ロジック半導体を手がける米インテルは19年の設備投資を155億ドルと前期比で増やすが、「ロジックを増やし、メモリー向けを減らす」(ボブ・スワンCEO)方針。WSTSによると、19年のロジック市場は1138億ドルと18年比で4%伸びそうだ。

ロジック半導体が伸びれば、装置各社に波及する。東エレクは「ロジックは最先端向けに、19年通じて投資が期待できる」(河合利樹社長)とロジックと受託生産向けの需要が18年比で25%伸びると予想。蘭ASMLは18年10~12月期の受注15億ユーロのうち、ロジック向けが8割を占めている。

製造装置各社の株価はメモリー不振で18年末に大きく下落した反動で買い戻しが入っている。半導体市場は19年に3%成長を見込む。「在庫調整の一巡や5G向けの需要創出などで年後半には回復する」(野村証券)との見方もでている。

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