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三菱ケミHDの18年10~12月、純利益33%減

三菱ケミカルホールディングスが6日発表した2018年10~12月期の連結決算(国際会計基準)は、純利益が前年同期比33%減の458億円だった。四半期ベースでの減益は17年7~9月期以来、5四半期ぶり。原油相場の上昇を背景に主原料であるナフサ(粗製ガソリン)価格が上昇。石油化学製品の採算が悪化した。取引時間中の決算発表を受け、同社株は前日比3%下落した。

売上高にあたる売上収益は5%増の1兆97億円だった。世界シェアトップのリチウムイオン電池用の電解液などが電気自動車向けを中心に好調。耐熱性や強度に優れた高機能樹脂「エンジニアリングプラスチック」も産業向けや自動車用途などの引き合いが強かった。

減損処理のような一時的な損益を除いた本業のもうけを示す「コア営業利益」は30%減の788億円だった。事業部門別で見ると、減益額が最も大きかったのは汎用品を手掛けるケミカルズ部門だ。主力のアクリル樹脂原料は4~9月は好調に推移していたが、10~12月に平均価格が約2割安と急落。在庫調整で中国向けの需要が弱含み需給が緩んだ。汎用素材のポリオレフィンも原料価格と製品価格の差である利幅が縮小した。

付加価値を高めた機能商品部門も苦戦した。原料高で樹脂やフィルムなどの加工品が低調。アルミナ繊維などの増産投資で固定費も膨らんだ。このほかヘルスケア部門では、子会社の田辺三菱製薬が薬価改定や研究開発費用の増加により振るわなかった。

19年3月期通期の見通しは従来予想を据え置いた。前期に比べ減損損失が縮小するなどし、純利益は前期比1%増の2130億円と過去最高を見込む。ただ、記者会見した伊達英文・最高財務責任者は「中国の在庫調整などの懸念もあり、通期達成は少し難しいかもしれない」と話した。

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