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2018年のテレビ出荷台数、4K効果で前年比4%増

電子情報技術産業協会(JEITA)が24日まとめた2018年のテレビ出荷台数は前年比4.1%増の450万台だった。前年を上回るのは4年ぶり。テレビが大半を占める映像機器出荷額でも1.2%増となった。昨年12月の4K・8K本放送開始が数量と金額の両面で底上げ効果を発揮したとみられる。

4K対応テレビの出荷台数は17年比28.2%増の198万台だった。出荷台数全体に占める割合は44%と、17年に比べ9ポイント拡大している。本放送が始まった12月には56.5%まで増えた。メーカー各社は4Kチューナー内蔵型などの対応テレビを増やしており、今後も比率は高まりそうだ。

若者を中心にスマートフォン(スマホ)で動画を見る習慣が定着したことなどを背景に、台数は17年まで3年連続で減少していた。18年は、エコポイント実施や地上デジタル放送への移行期にテレビを買った世帯が4K・8K放送の開始にあわせてテレビを買い替えたようだ。国内需要の喚起に一定の効果があったといえる。

一方で中国テレビ大手ハイセンスの製品や小売企業のプライベートブランド(PB)商品の一部など、統計に含まれない実績も存在するもよう。海外勢などは低価格を前面に打ち出して需要獲得を進めており、実際の市場規模はさらに膨らむ可能性がある。今後は20年の東京五輪に向けて、どこまで需要が拡大するかに注目が集まる。

テレビが中心の映像機器出荷額は6522億円となった。ヘッドホンといったオーディオ関連機器やカーナビなどの車載機器も含めた民生用電子機器の国内出荷額全体は1.1%増の1兆3224億円だった。

あわせて発表した18年12月の民生用電子機器の国内出荷額は1452億円で、2カ月連続で前年同月を上回った。映像機器、オーディオ関連機器、車載機器という3分野すべてで前年比プラスだった。

(岩戸寿)

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