スーパー3年連続減収 18年、衣料・住関品が不振

2019/1/22 20:00
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2018年のスーパーの既存店売上高は3年連続でマイナスとなった。食料品がプラスを確保した一方、衣料品や住居関連品の不振が全体を押し下げた。スーパーなど小売り各社はオーバーストア(店舗過剰)との声もある。経営環境は厳しさを増しており、衣料品向けを中心に売り場の縮小も相次いでいる。

日本チェーンストア協会(東京・港)が22日に発表した18年の全国スーパー売上高は12兆9883億円で、既存店は17年比0.2%減だった。

部門別で下げ幅が最も大きかったのは衣料品だった。冬物商材が不調だった影響などで5.3%の大幅減。マイナスは27年連続だ。家庭用品などの住居関連品も0.8%減と、7年連続のマイナスとなった。

一方で食料品は0.4%増となった。天候不順による青果の高騰や猛暑による特需があり、2年ぶりのプラスとなった。

スーパーが苦戦する背景には「小売り全体のオーバーストア感」(チェーン協幹部)がある。スーパーの総店舗数は増加が続いている。一方でドラッグストアやコンビニも増えており、業種を超えたパイの奪い合いが激しくなっている。

スーパーの対応策の一つが苦戦する売り場の縮小だ。チェーン協によると、18年末時点の総合店舗数は1年前に比べ5.5%増の1万447店となったが、直営の総売り場面積は4%減っている。

エイチ・ツー・オーリテイリング傘下のイズミヤは衣料品も扱う総合スーパー(GMS)の見直しを進めている。18年中に2店舗をGMSから食品スーパーに転換するなど、食品に特化した店を増やす方針だ。イトーヨーカ堂も改装店などで衣料品売り場の縮小を始めている。18年11月末時点で総売り場面積を前年比2%減らし、空きスペースを専門店などに貸している。

市場が拡大している総菜を強化するスーパーもある。ライフコーポレーションは18年11月に改装したライフ瑞江店(東京・江戸川)で衣料品と家庭用品の売り場を約15%縮小したが、総菜や生鮮品の売り場は拡大した。サミットや紀ノ国屋(東京・港)も総菜を強化している。

食品の強化に活路を求めるスーパー各社だが、消費増税に伴うポイント還元策が逆風になる可能性がある。同制度では中小企業やコンビニなどで2~5%のポイントが還元される予定だが、今のところ大手スーパーは対象外。「コンビニに弁当などの需要を取られかねない」(ヤオコーの川野幸夫会長)との声が聞かれる。

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