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投信ごとに異なる「決算頻度」(気になる投信用語)

2019/1/24 12:00
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投資信託に興味はあっても、専門的な用語が多くてとっつきにくい……。そんな投資初心者のために、「気になる投信用語」として投信選びの参考になりそうな言葉の意味やデータの使い方などをわかりやすく解説する。

■年1回から12回まで様々

投信も企業と同じように、一定期間の損益などを計算して収益や資産の状況を明らかにする「決算」がある。上場企業は年4回の開示が義務づけられているが、投信の決算頻度はそれぞれ異なり、年1回から年12回(毎月)まで様々だ。

■分配方針の違いを反映

決算頻度は、その投信が運用で得た利益などから支払う「分配金」の金額を決める方針を反映しているのが一般的だ。年12回決算の投信は、運用成績に関係なく、毎月決まった水準の分配金を支払うことを想定しており、「毎月分配型」と呼ばれる。分配金の水準を維持するために元本を取り崩す場合もある。

運用実態を上回る分配金の支払いについて、投信保有者が理解していないことを金融庁が問題視。2000年代の投信市場のけん引役だった毎月分配型は、運用成績の低迷による分配金の引き下げなどもあって、この2年ほどの間に急激に失速した。

一方、決算頻度が少ない投信は、長期の資産形成により軸足を置いて設計されている。分配金を運用で得た利益の範囲内で支払う場合が多く、利益が出ていても分配金を支払わない投信もある。分配金が支払われると、運用で得た利益を元本に組み入れて運用で増やす「複利効果」を享受できないからだ。

■決算頻度と分配金は少ないほど長期投資向き

長期投資の場合、決算頻度と分配金の少ないファンドを選んだほうが運用効率は良いと言える。一方で、資産を毎月取り崩して生活費を補う退職世代などは毎月分配型も選択肢となるだろう。公的年金が支払われない奇数月に分配することを前提に設計された年6回決算型もある。2018年は年6回決算型の設定が増え、設定本数は毎月分配型を上回った。

運用は同じで、決算頻度が異なる投信もあるので、自身のライフスタイルに合わせた選択が可能だ。追加型株式投信(ETFを除く)で純資産総額が最大の「フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド」は年12回決算だが、「フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド(資産成長型)」の決算は年1回だ。

日経電子版は個別投信ページの「トップ」タブで決算頻度を確認できる。自分の運用目的に合った決算頻度の投信を選びたい。

(QUICK資産運用研究所 竹川睦)

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