電機首脳、アップル・ショックに警戒 「スマホは踊り場」

2019/1/7 18:00
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米アップルが2日に2018年10~12月の業績見通しを下方修正した「アップル・ショック」を受け、電機・電子部品各社の経営者らが警戒感を強めている。7日、都内で開いた賀詞交換会では、スマートフォン(スマホ)市場の減速を懸念する声が目立った。

アップルは10~12月期の売上高が従来予想を5~10%下回ると明らかにし、関連メーカーの株価が乱高下している。村田製作所の株価は4日、一時昨年末比13%安の1万3080円をつけたが、7日の終値は同6%安まで戻した。村田恒夫会長兼社長はアップルの不振について「ある程度予測していた」とした上で、「あそこまで(アップルの)株価が動くとは思わなかった」と話した。

アルプスアルパインの栗山年弘社長は「米中貿易摩擦がボディーブローのようにきいている。スマホ(市場)は踊り場だ」と指摘した。

電子材料や工作機械といった川上産業への影響も懸念される。日立製作所の東原敏昭社長は19年の事業環境について、IT(情報技術)を活用したサービスなどの「デジタル系は晴れ」としつつ、電子材料について「曇りからにわか雨」と話した。工作機械向けに半導体を供給するルネサスエレクトロニクスの鶴丸哲哉会長は「中国の減速感がこれから出てくる」と指摘した。

一方、安川電機の津田純嗣会長は「(生産ラインの)自動化ニーズは根強くある。これまで顧客企業が迷っていたところがあったが、19年は投資が働く」と期待を示した。

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