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秋田産技センターなど、森林伐採の安全高める装置開発

秋田県産業技術センターなどは27日、森林伐採作業を支援する補助装置を開発したと発表した。木を倒す方向はチェーンソーであらかじめ入れる切り込みで決まるが、林業従事者の経験と勘に頼ってきた。レーザー光線を使った装置で的確な切り込みを作れるようになり、木が予期せぬ方向に倒れることによる労働災害を減らせるという。

補助装置「ガイドレーザー」は林業の藤興業(秋田県由利本荘市)と金属プレス製品のMEP(同県大仙市)が県産業技術センターと共同開発した。本体を木にベルトで固定し、レーザーヘッドを伐採方向や木の傾斜に合わせたうえでチェーンソーで水平な切り込みを作ることができる。

USB充電で緑色のレーザーを2時間連続点灯させることが可能。防水構造で重さ500グラムと持ち運びやすい。5万5500円で、2019年5月に販売を始める。全国の林業組合などに売り込み、19年度は600台を販売する目標。

木が予期せぬ方向に倒れ、木の先端が地上まで落ちない「かかり木」は、死亡事故や木材の品質劣化を招く。18年8月に県内38人の林業従事者がガイドレーザーを使い、計190本の木を伐採したところ、かかり木がゼロだったという。

MEPの大森富重社長は「3万台以上の需要が見込め、販売代理店を募りたい」と述べた。秋田県森林組合連合会の佐藤重芳・代表理事会長は「伐採は経験と勘に頼ってきた。この装置を使えば労働災害ゼロも夢ではない」と話した。

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