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パイオニア、上場廃止へ アジア系ファンドが買収
15%人員削減も

エレクトロニクス
2018/12/7 16:30
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経営再建中のパイオニアは7日、アジア系投資ファンド、ベアリング・プライベート・エクイティ・アジアの傘下に入ると発表した。ベアリングが総額1020億円を投じて買収する。パイオニアはベアリングの完全子会社となり、上場廃止になる。外資ファンドの傘下で再生を目指す。

記者会見するパイオニアの森谷浩一社長(左)とベアリング・プライベート・エクイティ・アジアのジォーン・エリック・サラタCEO(7日午後、東京都中央区)

記者会見するパイオニアの森谷浩一社長(左)とベアリング・プライベート・エクイティ・アジアのジォーン・エリック・サラタCEO(7日午後、東京都中央区)

パイオニアが2019年1月25日に開く臨時株主総会で正式に決める。ベアリングは第三者割当増資と債務の株式化(デット・エクイティ・スワップ、DES)で770億円を出資。既存株主からも約250億円で株式を買い取る。買い取り額は1株あたり66.1円と7日終値(88円)よりも25%安い。

18年3月末時点で連結で約1万7000人いる従業員のうち約15%の人員を削減する。経営陣も刷新する。森谷浩一社長と社外取締役2名を除く現在の取締役は辞任し、ベアリングから取締役を招く。パイオニアは9月にベアリングの支援を仰ぐことで基本合意していたが、出資には至っていなかった。

パイオニアが手がけるカーナビゲーションシステムなど車載機器の事業環境は厳しい。スマートフォン(スマホ)の普及でパイオニアにとっての稼ぎ頭である「市販品」は需要が縮小し、単価の下落にも直面している。

自動車メーカー向けのカーナビの開発費の負担も増え、18年4~9月期連結決算は99億円の最終赤字だった。前年同期に比べ赤字幅が72億円拡大した。

主力事業のカーエレ事業は19年3月期に55億円の営業赤字となると見込む。連結全体でも50億円の営業赤字の見通しとなるなど経営危機を招いていた。

自動車・部品各社は「CASE(つながる、自動運転、シェアリング、電動化)」と呼ばれる次世代技術への対応を迫られ、競争を生き抜くための再編が相次ぐ。アルパインは親会社のアルプス電気と経営統合し、クラリオンは日立製作所グループを離れて仏自動車部品大手のフォルシアの傘下に入ることが決まっている。

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