2019年5月22日(水)

組織開発で考える職場の活性化(3) 現状認識に対話の場必要
中村和彦 南山大学教授

やさしい経済学
コラム(経済・政治)
2018/11/28 2:00
情報元
日本経済新聞 電子版
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その他

バブル経済崩壊以降、多くの日本企業で人員削減が行われた結果、仕事が多忙になったと言われます。会議の時間を短縮する取り組みもなされています。働き方改革の影響もあり、働く時間を短くする必要性が高まり、多忙化はさらに加速していると思われます。

かつての日本企業では、品質向上や業務改善を目指した小集団での対話がQCサークルや小集団活動として行われていました。業務プロセスについて主に業務時間外に対話するこ…

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