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日本版ブラックフライデー6割認識 予算は3万円以内、凸版印刷調べ

「日本版ブラックフライデー」を6割が認識――。米国で年末商戦の出だしになる感謝祭翌日のブラックフライデー(今年は11月23日)商戦が、日本でも浸透しつつあることが凸版印刷の調査で分かった。9割近くの消費者が予算を3万円以内と回答し、食料品や衣料品など身近な品を買う機会とみなしているようだ。

凸版印刷が運営する電子チラシサービス「シュフー」を利用する3512人を対象に、インターネットを通じて10月に調査した。

日本版ブラックフライデーについて「知っている」と答えたのは62%。2017年調査から2倍に増えた。

イベントについては好意的な回答が目立つ。今回の調査では63%が「ポジティブ」「ややポジティブ」と答えた。前年を25ポイント上回った。昨年の参加者に限ると94%が前向きで、セールのリピーターになる可能性が高い。

購入したい商品を複数回答で尋ねると、日常的な食料品が61%と最も多かった。ファッション(45%)、家電(24%)や外食(22%)が続いた。

予算は5千~1万円が最も多く、29%を占めた。1万~3万円(25%)や3千~5千円(20%)が多い。誰のために買うかとの質問には「自分」と87%が回答。冬のボーナス時期にもあたり、自分へのご褒美消費の場と考えているようだ。

消費者はお買い得なセールとしてだけでなく、お祭りともとらえている。「1万3千円のコートを3千円で買った」(40代男性会社員)や「予想外の人の多さで目当てのものは買えなかったが、子どもも私も雰囲気で楽しめた」(20代専業主婦)といった声が聞かれた。

消費者は総じて歓迎ムードだが、参加経験者はまだ4%にとどまる。関心が高まっているだけに、18年は日本版ブラックフライデーが消費イベントとして定着するかもしれない。

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